自分の「適正予算」と「隠れたコスト」を把握するHOWTO

マイホーム検討の第一歩は、「いくら借りられるか」ではなく「いくらなら無理なく返せるか」を把握することです。

まず押さえたいのは「返済負担率（返済比率）」です。これは年収に対する年間ローン返済額の割合を指します。金融機関の審査基準では30〜35%程度まで借入可能な場合が多いですが、無理のない返済を続けるための適正水準は手取り年収の20〜25%以内と言われています。例えば年収500万円（手取り約400万円）の場合、年間の返済額を80万〜100万円（月々約6.6万〜8.3万円）に抑えるのが安全圏です。

次に忘れてはならないのが「諸費用」と「自己資金（頭金）」の計算です。住宅購入時には、物件価格だけでなく、登録免許税、不動産仲介手数料、ローン手数料、火災保険料などの諸費用がかかります。新築物件で物件価格の2〜5%、中古物件で6〜10%程度が目安とされており、これらは原則として現金（手元資金）で支払うケースが多くなります。

頭金（自己資金）を多く用意すると、借入総額が減って毎月の返済負担や金利支払いが軽くなり、審査でも好印象を与えられます。ただし、手元の現金をすべて頭金に充ててしまうのは危険です。病気やケガ、急な出費に備えて「生活防衛資金（生活費の3〜6ヶ月分）」や、今後の教育費・引越し費用などは必ず手元に残しておきましょう。

「借入限度額」いっぱいにローンを組むと、将来の生活環境の変化（教育費の増加や収入の変動）に対応できなくなる恐れがあります。まずは現在の家計簿を見直し、将来のライフイベントを見据えた「我が家の適正予算」を算出することから始めてみましょう。