金利上昇期に購入検討者が「気を付けるべき3つの注意点」

金利が上昇傾向にある中で住宅を検討する場合、従来の超低金利時代と同じ感覚でローンを組むと、将来の家計を圧迫する原因になります。ここでは、購入検討者が特に気を付けるべき3つのポイントを解説します。

1. 借入限度額ギリギリで買わない（手取りの20〜25%以内） 銀行が融資してくれる「借入限度額」と、家計が「安全に返せる額」は異なります。金利上昇リスクを考慮し、毎月の返済額は手取り年収の20〜25%以内に収まる借入額に抑えることが基本です。
2. 金利＋1〜2%上昇の「ストレステスト」を行う 変動金利を選ぶ場合は、「もし返済期間中に金利が1%〜2%上がったら、毎月の返済額や総返済額はどうなるか」を事前にシミュレーション（ストレステスト）しておきましょう。金利が上がっても生活費や教育費に支障が出ないかを確認しておくことが最大のリスクヘッジになります。
3. 「ペアローン」や「ボーナス払い」の過度な依存を避ける 夫婦合算で限界まで借り入れるペアローンや、高額なボーナス払いを前提とした返済計画は、金利上昇や世帯収入の変動（育休・時短勤務・景気後退など）が重なった際に一気に破綻リスクが高まります。

金利上昇期においては、「借りられる額」ではなく「金利が上がっても無理なく返せる額」を基準に物件予算を設定することが何より重要です。